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耐震住宅について

耐震住宅-4

  阪神大震災,新潟大震災を経験して,国土交通省では平成17年度より耐震診断の強化に乗り出しました。方針としては,耐震診断を受けて耐震改修をした建物に対しては震災復興時に手厚い保護を行うというものです。
そのような流れから見ても 私はどんな建物でも構造的な検討,つまり構造計算書の作成をしていくのが建築技術者としてのモラルだと考えています。
 但し,その費用は クライアント 施主負担になりますが,安全,安心は これからの住宅には欠かせないものです。

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